業務用コピー機の賢い処分方法5選!処分する際の注意点も解説

業務用コピー機はオフィスで欠かせない設備ですが、入れ替えや移転に伴って処分が必要になることがあります。
しかし、「リース契約」「保守契約」「データ消去」といった法人ならではのルールがあるため、うまく処分できないケースも多いのではないでしょうか?
本記事は、業務用コピー機の賢い処分方法を5つ紹介し、処分する際の注意点も解説します。
業務用コピー機の賢い処分方法5選!
企業で使用される業務用コピー機ですが、処分方法にお悩みの方へ賢い処分方法を5つご紹介します。
それぞれの処分方法における特徴や違いを確認してみましょう。
不用品回収業者へ依頼する
不用品回収業者への依頼は、最も手間が少なくスピーディーに処分できる方法です。
重量級のコピー機でも、プロがすべて運び出してくれるため、オフィスの負担を最小限にできます。
以下は、不用品回収業者に依頼する際のメリット・デメリットをまとめた表です。
利用前に回収業者の特徴を確認してみましょう。
不用品回収業者の特徴
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項目 |
メリット |
デメリット |
|
サービス内容 |
運搬・撤去をすべて代行 |
立ち会いが必要な場合あり |
|
スピード |
即日対応が可能 |
業者により対応品質が異なる |
|
コスト |
複数台まとめて処分できる |
方法の中で費用が高めなケースも |
契約やデータ消去の確認が済んでいれば、最短で当日回収も可能です。
ただし、費用は業者によって大きく異なるため、事前に見積もりを取ることをおすすめします。
不用品回収・費用の目安:10,000〜30,000円/台
※階段作業・深夜対応・大型サイズの場合は追加費用がかかることがあります
リサイクルショップ・買取業者に売却する
まだ使用できる状態のコピー機であれば、買取業者に買い取ってもらう方法もあります。
特に業務用複合機は新品価格が高いため、中古需要が高く、人気モデルであれば意外と高値で買い取られることもあります。
以下に、リサイクルショップ・買取業者に出す際のポイントを箇条書きで整理しました。
状態が良いほど査定額が上がりやすいため、事前チェックが重要です。
リサイクルショップ・買取業者の事前チェック
・動作が問題なく行えるか
・トナーやインクが残っているか
・年式が比較的新しく(5〜7年以内)市場価値があるか
・サポート終了機種でないか
故障していても「部品取り」として需要がある場合もあるため、型番と状態を伝えて査定してもらうことをおすすめします。
リサイクルショップ・費用(買取価格)の目安:0〜50,000円/台
古い機種は無料引き取り〜数千円、人気モデルは1〜5万円のケースもあります。
リース会社へ返却する(※リース品の場合)
業務用コピー機の多くはリース契約が導入されています。リース契約中の機器は勝手に処分できず、必ず契約内容に従って返却する必要があります。
以下では、リース返却の特徴をまとめています。
契約内容を誤解すると高額な違約金が発生することもあるため、必ず事前に契約書を確認しましょう。
リース返却の特徴
- ・契約期間内の解約は違約金が発生する
- ・保守契約も同時に終了するケースが一般的
- ・指定された運送業者を利用する必要がある
- ・返却時の運搬費は企業負担となることが多い
リース返却の場合、流れがはっきりしているものの、費用面では割高になることがあるため注意が必要です。
リース返却・費用の目安:10,000〜25,000円(返却運搬費)
中途解約金が発生する場合は数万円〜数十万円になることもありますのでご注意ください。
メーカーの回収サービスを利用する
Canon・富士フィルム・リコーなど大手メーカーでは、業務用コピー機の回収サービスを提供しています。
正規ルートでの処分となるため、安全性・信頼性が最も高い方法です。
以下の表で、メーカー回収サービスの特徴を整理しました。
環境配慮の観点からも安心して任せられる点が評価されています。
メーカー回収サービスの特徴
|
項目 |
メリット |
注意点 |
|
安全性 |
データ消去を含め処理が安心確実 |
回収費用が高め |
|
信頼性 |
適正リサイクルで安心 |
申し込みから回収まで時間がかかる |
|
対応範囲 |
自社製品に最適化されたサービス |
古い型番は非対応の場合あり |
コンプライアンスや情報管理を重視する企業には最適の方法といえます。
メーカー回収サービス・費用の目安:15,000〜35,000円/台
※型番や設置場所によって変動します。
自治体の規定に沿って産業廃棄物として処分する
企業の場合、自治体ではコピー機を「事業系ごみ」として扱い、一般家庭の粗大ごみ扱いはできないケースが多くあります。
そのため、産業廃棄物として処分する必要があります。
以下に、自治体で産廃として処分する際の要点を整理します。
ルールが厳格なので、処理方法を間違えると違法処理につながる可能性がある点に注意しましょう。
自治体の産廃として処分する際の要点
- ・産業廃棄物収集運搬業者・処分業者と契約が必要
- ・「マニフェスト(管理票)」の発行が必須
- ・処分費用は重量や種類によって変動
- ・引き取り日程の調整が必要
手続きがやや複雑なものの、法令に沿った確実な処理ができます。
自治体廃棄・費用の目安:10,000〜30,000円/台
※重量100kgを超える機種は追加料金が発生することもあります。
関連記事 : オフィスや事務所のパソコンを処分する方法について不用品回収業者が解説します。
業務用コピー機を処分する前に確認すべき注意点
コピー機は情報機器であることから、適切な処理を行わないと情報漏れや無駄な費用につながる恐れがあります。
以下に重要ポイントを整理し、それぞれの重要性を説明します。
データ消去を必ず行う
スキャンや印刷履歴が内蔵メモリに残っている可能性があるため、必ず完全消去する必要があります。業者対応やメーカーサービスを利用しましょう。
契約書の確認を忘れない
リース期間中の返却は高額な違約金が発生することがあります。更新月を確認したうえで処分を進めるのが安全です。
搬出経路をチェックする
大型の複合機は100kg以上ある機種が多いです。このためエレベーターのサイズやドア幅を確認し、事前に搬出ルートを決めておきましょう。
相見積もりで費用を比較する
業者によって料金は大きく変わるため、3社程度の比較を行うことで適正価格を調べることができます。
このように業務用コピー機を処分する際は、事前の確認を行うことで、安全に処分することができますので、是非ご検討ください。
業務用コピー機の処分は岡山クリーンファーストへ
岡山市近郊で業務用コピー機の処分をご検討の際は、岡山市の不用品回収専門業者「岡山クリーンファースト」にご相談ください。
岡山クリーンファーストでは、ご不要になった業務用コピー機1点から処分をご依頼頂けます。
初回のご相談時に概算見積りをお伝えのうえ、最短30分ほどで到着しますので、大変スムーズな回収をご利用頂けます。
また、大型家具や家電製品など、まとめて回収可能な「トラック積み放題プラン」もご用意しておりますので、お気軽にお声がけください。
まとめ
今回は、業務用コピー機の賢い処分方法を5つ紹介し、処分する際の注意点も解説しました。
業務用コピー機の処分には、不用品回収業者・買取業者・リース返却・メーカー回収・自治体処分など、複数の選択肢があることをお伝えしました。
それぞれ費用やメリットが異なるため、自社の状況に合わせて最適な方法を選ぶことが大切です。
特に、データ消去や契約内容の確認は必須であり、適切に行うことでトラブルを避けられます。
業務用コピー機の処分は、岡山クリーンファーストに是非お任せください。
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